個人会員リスト
個人会員一覧（五十音順・2021年3月現在）
- 青木 宏文（名古屋大学）
- 石川 博敏（救急ヘリ病院ネットワーク）
- 浮穴 浩二（UKコンサルタント）
- 内田 信行（一般財団法人日本自動車研究所）
- 北村 憲康（東京海上ディーアール株式会社）
- 久保 登（東京大学）
- 小林 敏雄（東京大学）
- 島崎 敢（名古屋大学）
- 田中 敏夫（インターネットＩＴＳ協議会）
- 永井 正夫（東京農工大学・日本自動車研究所）
- 堀野 定雄（神奈川大学）
- 道辻 洋平（茨城大学）
- 宮嵜 拓郎（群馬大学・株式会社NTTデータアイ）
- 毛利 宏（東京農工大学）
- 山田 一郎（東京大学）
- 吉本 堅一（東京大学）
- 龍 重法（神奈川大学）
- 渡部 大志（埼玉工業大学）
会員の声
浮穴 浩二（UKコンサルタント代表）
入会への思い
１．一見大成功した車載ナビゲーション装置は、20年位前にナビ業界を作れなかったため、地図の標準化やナビソフトの標準化に失敗し、部品の進歩に伴ってアジア発のPNDに世界の地位を奪われつつある。その反省に立ち、同じ失敗を2度繰り返さないため萌芽期のドライブレコーダ関係事業者が集まり、その情報を共有することでドラレコの安全利用のために、本当の意味での活用を検討し、本体利用や将来のデータベース利用を考えるという協議会の趣旨に賛同した。
２．その活用のために必要なPlatformを作り、活用層、意義層の哲学と定義を作り上げ、これからのドラレコが共通に安全に役立つような緩やかな縛りのベクトルを作りたい。
３．また業界の窓口としての役割を果たすべく、売り台数の統計データ収集や、将来のDB化、その利用活用も目指したい。早急に（5年間で）500万台の普及を目指し、安全とエコの役に立ちたい。
４．装着の法令化を目指し、法制度により保険料金の割引インセンティヴまで持って行きたい。安全教育、特に自動車学校での利用や、免許更新時研修などに利用できるようにし、事故低減に繋ぎたい。
５．老人の交通事故死者が増えており、ドラレコを活用することでそれを減らしたい。そのための一つとして老人の運転適正判定用ツールとして活用できることも目指したい。
６．ナビが音声ナビ、通信ナビ、マルチメディアナビと発展したように、ドライブレコーダの活用ではGPS付、映像のHD化、通信モジュール付、安全運転教材データベース化と進んでいくのに応じてどういうサービスが出来るか安全にどれだけ貢献できるかのロードマップ作成をし、並行してナビとの連携、通信機能活用では緊急通報映像伝送やリアルタイム警報応用も出来るようにしていきたい。
７．活用には普及啓発活動も必要と考える。
８．今まで述べたような協議会活動が出来ると、ドラレコが車社会の安全に役立てるようになると信じている。
久保 登（東京大学）
ドライブレコーダー協議会への期待
1990年ごろから、日本の交通事故死死者数は減少を続け、2011年には24時間死者数が4612人となりました。しかし、年間の死亡者とその死因を示す「厚生労働省・人口動態統計」によれば、交通事故が原因で亡くなった人は2011年で6644人であり（24時間死者数の1.44倍）、引き続き多数の方が交通事故で命を落としています。1945年の終戦から65年間では、この「交通事故による死亡者数」は90万人程度と見込まれ、これは太平洋戦争で犠牲になった日本人が約300万人と言われているのに比較しても、桁数で並ぶ勢いです。
この数年間、毎年の人身事故件数自体も減少傾向にありますが、自動車の走行キロあたりの事故率で見てみるとほとんど変化がありません。つまり、この数年間は自動車の走行機会が減っているために事故の件数が減っているものと考えられます。走行キロの増減と事故件数の増減が同期するのであれば、交通事故の主因はドライバーの「避けられる不注意」ではないのかもしれません。
交通事故による犠牲は、遺族の悲しみはもとより、戦争の犠牲者より悲惨な場合も多いと伝えられます。ドライブレコーダーが普及し、そのデータを分析することによって、交通事故の真の原因が分かるようになれば、交通事故を減らす大きな力になるでしょう。本協議会がその助力として効果的に働くことを期待します。